| 昼間部応募方法 |
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すでに何らかの在留資格で日本に滞在中の方、または滞在予定の方は下記「短期コース」の欄を、
留学ビザの申請をご希望の方は「一般2年コース」の欄をご参照ください。
※「短期滞在」の資格で日本に滞在する(している)方は、許可された在留期間内で「短期コース」に在籍できます。 |
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| 短期コース ―留学ビザ申請をしない場合― |
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| 昼間部短期コースに応募される方は、日程表の入学願書提出期間内に下記の提出書類を持参、
郵送またはEメールかFAX(03-3359-3931)でご提出ください。
※Eメール、FAXで送付される場合は、ご来院時に書類原本をご提出くださいますよう、お願いいたします。 |
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提出書類 | 提出先 | 選考方法 | 費用
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| 日程表 |
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2010年夏学期 (7月-9月) |
2010年秋学期 (10月-12月) |
2011年冬学期 (1月-3月) |
2011年春学期
(4月-6月) |
| 授業開始日 |
2010年7月12日 |
2010年10月12日 |
2011年1月11日 |
2011年4月11日 |
| 授業終了日 |
2010年9月24日 |
2010年12月17日 |
2011年3月18日 |
2011年6月24日 |
入学願書 提出期間 |
2010年5月17日〜 2010年6月22日 |
2010年8月16日〜 2010年9月17日 |
2010年11月8日〜 2010年12月14日 |
2011年2月7日〜
2011年3月15日 |
新入生レベル チェックテスト |
2010年6月23日 |
2010年9月21日 |
2010年12月15日 |
2011年3月16日 |
| 授業料納入期限 |
2010年7月5日 |
2010年10月4日 |
2011年1月5日 |
2011年4月4日 |
| 休講日 |
7月19日、 8月9日〜13日、 9月20日・23日 |
11月3日・4日・23日 |
2月11日 |
4月29日〜5月5日 |
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| 注意事項:上記以外の日でもテスト受験は可能です。お問い合わせ下さい。 |
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| 提出書類 |
各提出書類は、リンクをクリックし、Adobe Acrobatフォーマットでダウンロード、プリントアウトすることができます。
Acrobat Readerがコンピュータにインストールされていない方は、
Eメール、電話(03-3359-9600)、FAX(03-3359-3931)などでお問い合わせ下さい。
- 1. 入学願書(願書書式 A)
- 2. 日本語学習目的(願書書式 B)
- 3. 日本語学習歴(願書書式 C)
- 4. 写真 1枚(4cm x 3cm)(願書書式Aにはりつけてください。)
- 5. パスポートまたは外国人登録証明書
(願書受付時に在留資格の確認をするため、コピーをとり返却します。)
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| 選考および新入生レベルチェックテスト |
提出書類により選考します。
昼間部に入学が決まった方で、日本語学習歴のある方は、新入生レベルチェックテストを受けてください。
テストの結果で、適切なクラスを判断します。学習歴のない方は、テストを受ける必要はありません。
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| 費用 |
入学金 ¥20,000 授業料 ¥190,000/学期 教材費 ¥4,500〜¥8,000/学期(クラスによって異なります)
入学金と授業料は、上記日程表の授業料納入期限までにお支払いください。
支払のない場合は、入学が取り消されることもあります。
教材は授業開始日に教室で配付されます。教材費はその後、お支払いただきます。
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| 一般2年コース ―留学ビザ申請をする場合― |
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長期間日本語を勉強する場合、「留学ビザ」を取得しなければなりません。その取得については、国や本人の状況等によって変わりますので、詳しくは当研修所までお問い合わせください。 下記の日程表のとおり、日本へ来る6か月前が入学願書の締め切りとなりますので、早めの手続きをお願いします。
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提出書類 | 経費負担者が準備する書類 | 書類提出先 | 選考方法 | 申込手続き | 最終登録 | 費用
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| 日程表 |
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2011年冬学期 (1月-3月) |
2011年春学期 (4月-6月) |
2011年夏学期 (7月-9月) |
2011年秋学期 (10月-12月) |
| 授業開始日 |
2011年1月11日 |
2011年4月11日 |
2011年7月11日 |
2011年10月11日 |
| 授業終了日 |
2011年3月18日 |
2011年6月24日 |
2011年9月22日 |
2011年12月16日 |
入学願書 提出期間 |
2010年5月24日〜 2010年7月9日 |
2010年8月23日〜 2010年10月1日 |
2010年11月22日〜 2011年1月7日 |
2011年2月14日〜 2011年4月8日 |
| 選考料納入期限 |
2010年7月9日 |
2010年10月1日 |
2011年1月7日 |
2011年4月8日 |
| 選考結果通知 |
2010年8月13日 |
2010年11月5日 |
2011年2月10日 |
2011年5月13日 |
新入生レベル チェックテスト |
2010年12月15日 |
2011年3月16日 |
2011年6月22日 |
2011年9月20日 |
| 休講日 |
2月11日 |
4月29日〜5月5日 |
7月18日、 8月8日〜12日、 9月19日 |
11月3日・4日・23日 |
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| 注意事項:上記以外の日でもテスト受験は可能です。お問い合わせ下さい。 |
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| 提出書類 |
- A : 応募者が準備する書類
- B : 経費支弁者が準備する書類
選考の結果、入学許可となった場合は、原則として書類はすべて東京入国管理局に提出され、返却されません。
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| A: 応募者が準備する書類 |
- 1. 入学願書(願書書式 A)
- 2. 日本語学習目的(願書書式 B)
- 3. 日本語学習歴(願書書式 C)
- 4. 履歴書 (願書形式 D)
過去の入国歴は期間の長さにかかわらず、必ず全ての記録をご記入下さい。
- 4. 最終学歴の卒業証書写し(一次コピーに限る)または卒業証明書
- ・卒業証書/卒業証明書が英文でない場合は、英語または日本語の翻訳を添付して下さい。
- ・大学在籍者の場合は、在籍大学の「在学証明書」「成績証明書」(コピー不可)
および高校の卒業証書写し/卒業証明書を各1通提出して下さい。
- ・中国の大学等の卒業者については、「全国高等学校学生信息諮詢職業指導中心(教育部学歴認定中心)」
(TEL:北京010-6891-4154)から発行される学歴認証報告の原本を提出してください。
提出できない方は、「卒業証書」原本および「公証書」を提出してください。「卒業証書」原本は後日返却されます。
- 5. 最終学歴の成績証明書
- 6. 在職証明書(英文)1 通
応募者が企業等に勤務する者の場合、企業等からの在職証明書を提出のこと。過去に就業経験のある応募者は、最後に勤務していた企業等からの「在職期間および職種を証明する書類」を提出してください。勤務経験のない応募者は不要です。
- 7. 写真3 枚(タテ4cmx ヨコ3cm)(1枚は願書書式A にはりつけてください。)
- 8. パスポートのコピー(氏名・生年月日が記載されている頁及び日本への渡航歴がある場合は、渡航歴が確認できる頁)1 通
- 9. 応募者の経歴を立証する書類(中国の場合は戸口簿写し等)
- 10. 日本語能力試験4級以上の日本語能力を有することを立証する資料(日本語能力試験合格者は合格証書写し)
J. TEST については、「J. TEST 実用日本語検定成績証明書〈入国管理局提出用〉」
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| B: 経費支弁者(授業料・生活費の支弁者)が準備する書類 |
| 応募者本人が支弁する場合、応募者の親が支弁する場合等で必要書類が異なりますので、下記の1〜3にあてはまる項目の書類を準備して下さい。下記1〜3のケースにあてはまらない場合は、当研修所までお問い合わせ下さい。
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- ケース1: 応募者本人が、経費を支弁する場合 ▼
- ケース2: 応募者の親や兄弟姉妹が、経費を支弁する場合 ▼
- ケース3: 日本に在住する人が、経費を支弁する場合 ▼
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| ケース1:応募者本人が、経費を支弁する場合 |
- 1. 誓約書(願書書式 E)
経費を支弁する本人が記入し、署名・捺印して下さい。
在日予定期間に応じた預金残高が必要です。
1年間日本での学習を予定する場合は、日本円で300万円程度の経費が必要となります。
- 2. 預金残高証明書1 通
(英語または日本語で正確な預金残高が日本円または米ドルで記載のあるもの。コピーは不可)
- 3. 上記2.で証明された資金を形成するに至った経緯を明らかにする資料
(預金通帳写し等1 年分以上)
- 4. 過去3 年分の納税証明書または課税証明書(年収の記載のあるもの)の原本1通
- 5. 過去3年分の収入証明書(応募者が企業等に勤務する者の場合)
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| ケース2:応募者の親や兄弟姉妹が、経費を支弁する場合 |
- 1. 誓約書(願書書式 E)
経費を支弁する本人が記入し、署名・捺印して下さい。
- 2. 経費負担説明書(願書書式 F)
経費を支弁する本人が記入し、署名・捺印して下さい。
- 3. 経費支弁者と応募者の関係を立証する書類(親族関係公証書等)
経費支弁者が親の場合は、子供である応募者の出生証明書の写し。兄弟姉妹の場合は、兄弟姉妹であることを立証する公的書類(住民票、家族登録など)の写し。但し、大韓民国・中華民国(台湾)の場合は、戸籍謄本の原本を提出して下さい。
- 4. 預金残高証明書1通
(英語または日本語で正確な預金残高が米ドルまたは日本円で記載のあるもの。コピーは不可)
在日予定期間に応じた預金残高が必要です。
1年間日本での学習を予定する場合は、日本円で300万円程度の経費が必要となります。
- 5. 上記4.で証明された資金を形成するに至った経緯を明らかにする資料
(預金通帳写し等1年分以上)
- 6. 在職証明書1通(英語または日本語のもの。
コピーは不可。原本が英語/日本語以外の場合は、英語または日本語の翻訳を添付して下さい。
- ・証明書は発行者の肩書・氏名・所在地・電話番号の記載のあるものを提出してください。
- ・企業等の役員の場合は法人登記簿謄本の原本もあわせて提出して下さい。
- ・個人経営等の場合は、営業許可書の写しを提出して下さい。
- 7. 過去3年分の納税証明書または課税証明書(年収の記載のあるもの)の原本1通
- 8. 過去3年分の収入証明書(親や兄弟姉妹が海外に住んでいる者の場合)
- ※上記、証明書類の発行日付は、応募締切日より3か月以内のものに限ります。
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| ケース3:日本に在住する人が、経費を支弁する場合 |
- 1. 誓約書(願書書式 E)
経費を支弁する本人が記入し、署名・捺印して下さい。
- 2. 経費負担説明書(願書書式 F)
経費を支弁する本人が記入し、署名・捺印して下さい。
- 3. 経費支弁者と応募者との関係を立証する書類(親族関係公証書等)
- 4. 預金残高証明書 1 通
在日予定期間に応じた預金残高が必要です。
1年間日本での学習を予定する場合は、 日本円で300万円程度の経費が必要となります。
- 5. 上記4.で証明された資金を形成するに至った経緯を明らかにする資料(預金通帳写し等1 年分以上)
- 6. 在職証明書1通
- ・証明書は発行者の肩書・氏名・所在地・電話番号の記載のあるものを提出してください。
- ・企業等の役員の場合は法人登記簿謄本の原本もあわせて提出して下さい。
- ・個人経営等の場合は、営業許可書の写しを提出して下さい。
- 7. 住民票または外国人登録原票記載事項証明書(家族全員のもの)1 通
- 8. 過去3 年分の納税証明書または課税証明書(年収の記載のあるもの)の原本1通
- ※上記、証明書類の発行日付は、応募締切日より3か月以内のものに限ります。
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| 選 考 |
| 当研修所には定員があるため、応募者を選考します。提出書類により、「学習目的」「日本語習得の必要性」「日本語学習歴」「日本での日本語学習と生活に十分な経費支弁能力の有無」等について審査します。
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| 一般2年コースお申込手続きの流れ |
- 1. まずはお問い合わせの上、上記必要書類を日程表の「願書提出期間」内に当研修所にお送りください。その際、所定の選考料をお支払いください。
※いったん納入された選考料は、いかなる理由によっても返還されません。
- 2. 「選考結果通知日」に当研修所による書類選考の結果を応募者に郵送またはEメールで通知します。
- 3. 入学を許可された応募者については、当研修所が応募者の代理として、東京入国管理局に対して
「在留資格認定証明書」の交付申請を行います。「在留資格認定証明書」は申請から交付まで、3 か月程度かかります。
- 4. 当研修所は、東京入国管理局から「在留資格認定証明書」が交付され次第、
指定の期日までに入学金および授業料2 学期分を支払った応募者に「在留資格認定証明書」と「入学許可証」を送付します。
- 5. 応募者は「在留資格認定証明書」「入学許可証」を在外の日本国公館へパスポートと共に提出します。
- 6. 通常、数日で「留学」の入国査証(ビザ)が発給されます。
日本入国の時、パスポートを提示し、「留学」の在留資格を得ます。
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| 最終登録および新入生レベルチェックテスト |
来日期限(入学許可証に記載)までに来日し、当研修所で最終登録手続きを行
って下さい。何の連絡もなく、指定の期日までに最終登録を完了されない場合、入学許
可を取り消し、この旨を東京入国管理局へ報告します。 最終登録をされた方は、新入生レベルチェックテストを受けてください。テストの結果で、適切なクラスを判断します。所定のテスト日に来日が間に合わない方は、お問い合わせください。
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| 費用 |
(出願時) 選考料 ¥20,000
(入学時) 入学金 ¥20,000 授業料 ¥760,000/年(2学期分は¥380,000です)
教材費 ¥4,500〜¥8,000/学期(クラスによって異なります)
教材は授業開始日に教室で配付されます。教材費はその後、お支払いただきます。
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| これまで、当研修所に日本語研修を委託された企業・大学・団体の例 |
| ロシア旅行社 |
三菱化学株式会社 |
三井物産株式会社 |
| 株式会社日陸 |
上田八木証券株式会社 |
岡三証券株式会社 |
| カトリックイエズス会 |
株式会社日東 |
稲畑産業株式会社 |
立教大学ウィリアムズ 主教記念基金 |
日本テトラパック株式会社 |
日本ビジネスシステムズ 株式会社 |
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