| 1945年9月 | 創立者、武藤富男先生が外務省終戦連絡事務局その他からの依頼により、日米会話学院の設立を決め、その準備を丸ノ内の内外ビルで開始。 |
| 1945年10月 | 各新聞に学院創設、生徒募集記事掲載、約3,000人の応募者が殺到。 |
| 1945年11月 | 日米会話学院 開校。武藤富男学院長就任。第1期第一部授業を浅草橋の日本橋高女(現日本橋女学館)で開始。 |
| 1946年5月 | 創立者の武藤富男先生、学院を財団法人として理事長ならびに学院長に板橋並治教授部長を推薦して学院を引退。 |
| 1947年4月 | 神田今川橋の石坪ビルへ移転。財団法人国際教育文化協会を設立。 |
| 1948年8月 | 文部省より財団法人国際教育文化協会として認可。 |
| 1953年6月 | 財団法人国際教育文化協会の名称を財団法人国際教育振興会と改称。 |
| 1956年11月 | 神田今川橋から四谷の現在地に移転。 |
| 1959年10月 | 官庁銀行企業委託科(現・官庁企業英語研修)設置。 |
| 1960年6月 | 第1回「国際日本語弁論大会」開催(1965年の第6回大会より「外国人による日本語弁論大会」となる)。以降、毎年開催され、NHKでも放送。 |
| 1961年1月 | 会社、団体などからの依頼により最初の「英語会話能力試験」を実施。 |
| 1964年7月 | 第15回以来中断されていた「日米学生会議」を再開。以後毎年開催される。 |
| 1966年3月 | 四谷新校舎完成(旧四谷校舎)竣工。 |
| 1966年10月 | 同時通訳科開設。 |
| 1967年9月 | 日本語研修所開設。 |
| 1973年4月 | 国際研究科(現・国際研究プログラム)開設。 |
| 1976年10月 | 専修学校制度の英語専門課程として認可。 |
| 1978年8月 | ニューヨーク州エルマイラ・カレッジと交換留学制度開始。 |
| 1981年10月 | 英検1級講座、TOEFL受験講座(現・検定試験準備プログラム)開設。 |
| 1983年7月 | 留学準備講座(現・留学直前集中プログラム)開設。 | 1987年3月 | 卒業生数20,000人を超える。 |
| 1995年1月 | 短期講座(現・選択制100プログラム)開設。 |
| 1995年7月 | 学院を会場として、米国シカゴ大学が大学院の正規MAコースを開設(2003年12月まで)。 |
| 1997年8月 | エルマイラ・カレッジ交換留学プログラムでの留学生数、50人を超える。 |
| 1998年4月 | 板橋並治学院長逝去。 |
| 1998年4月 | TOEIC受験講座(現・検定試験準備プログラム)開設。 |
| 1999年4月 | 大井孝先生が日米会話学院学院長に就任。後に理事長を兼任(2004年4月)。 |
| 2000年10月 | フランス国立レンヌ第一大学大学院日仏センター日本語研修開始(2005年3月まで)。 |
| 2001年3月 | オーストラリア最大手の語学学校Australian College of Englishと提携し、シドニー春期研修旅行を実施開始。 |
| 2001年4月 | 昼間の3ヵ月集中英語講座(現・同プログラム)を開設。 |
| 2004年4月 | 夜間週3日、3ヵ月のビジネス英語講座(現・同プログラム)を開設。 |
| 2004年11月 | 森ビルの六本木アカデミーヒルズと共催で、MBA10日間コースを六本木ヒルズ内で開設。 |
| 2005年3月 | 卒業生数28,000人を超える。 |
| 2005年5月 | 日米会話学院創立60周年を記念し、「IECフォーラム」をシリーズ化して、2006年3月まで実施。一部に米国大使館後援を受ける。 |
| 2005年5月 | 東京大学工学部からの依頼により、工学部3、4年生対象のスペシャル・イングリッシュレッスンを東京大学本郷キャンパス内で開講。 |
| 2005年10月 | JTBグループの株式会社ICSコンベンションデザインと共同で、コンベンションビジネス講座を開設(2007年3月まで)。 |
| 2005年11月 | 日米会話学院創立60周年記念ホームカミング・デー(学院祭)でサイデンステッカー氏(故人・コロンビア大学名誉教授)が記念講演。 |
| 2006年8月 | 四谷校舎改築のため、飯田橋仮校舎に移転。 |
| 2007年4月 | エルマイラ・カレッジ 日本研究プログラムの学生14人を受け入れる。 |
| 2008年4月 | 日米会話学院四谷新校舎竣工。 |
| 2009年2月 | 振興会、桜美林大学、パリカトリック大学の3者間で教育交流協定を結ぶ。 日本におけるフランス語教育・文化の普及を目指すとともに、フランス人学生に対し、日本語・文化学習の機会提供を目的とする。 |
| 2009年4月 | 通訳翻訳専科(社会人対象専門課程)、小中高生英語プログラムを新設。日曜日も開講日とする。 |
| 2009年10月 | 3ヵ月集中英語プログラム(普通コース)が教育訓練給付制度指定講座となる。 |
| 2010年4月 | ・英語プログラムを再編し、カリキュラム制プログラム、選択制プログラム、期間限定・その他プログラム、
官庁企業英語研修の4プログラム制とする。 ・同時通訳科(本コース)が教育訓練給付制度指定講座となる。 |
| 2010年5月 | 英語専門課程を廃止する。 |
| 2010年6月 | 振興会の国際教育事業の一環として、国際教養講座(仮称)を7月開設予定。 国際政治経済、ビジネス、マネジメント、文化、歴史、哲学、芸術など学際的な講座構成で、グルーバル化時代に対応できる「教養ある国際人の養成」を目指す。 |






